13-2 精算表から貸借対照表を作る

貸借対照表は決算日の財政状態を示す

貸借対照表は、決算日という一定時点における資産・負債・純資産を表示します。

第13章の統一ケースでは、損益計算書で当期純利益80,000円を計算しました。ここでは、同じ精算表の貸借対照表欄から決算日の残高を転記します。

調整後の資産・負債・純資産残高

科目 区分 金額
現金 資産 150,000
普通預金 資産 340,000
売掛金 資産 180,000
商品 資産 120,000
消耗品 資産 10,000
前払保険料 資産 24,000
備品 資産 300,000
備品減価償却累計額 資産の控除 60,000
買掛金 負債 160,000
借入金 負債 300,000
未払費用 負債 24,000
資本金 純資産 500,000
繰越利益剰余金 純資産 80,000

このケースでは、期首繰越利益剰余金0円、配当なしを前提としています。そのため、当期純利益80,000円が期末の繰越利益剰余金80,000円になります。

ステップ1:資産合計を計算する

減価償却累計額は備品から控除します。

現金150,000+普通預金340,000+売掛金180,000+商品120,000+消耗品10,000+前払保険料24,000+備品300,000−減価償却累計額60,000=1,064,000円

ステップ2:負債合計を計算する

買掛金160,000円+借入金300,000円+未払費用24,000円=484,000円

ステップ3:純資産合計を計算する

資本金500,000円+繰越利益剰余金80,000円=580,000円

ステップ4:貸借対照表等式を確認する

資産1,064,000円=負債484,000円+純資産580,000円

左右が一致します。

貸借対照表

青葉サービス株式会社

20X2年3月31日現在

金額単位:円

資産 金額 負債・純資産 金額
現金 150,000 買掛金 160,000
普通預金 340,000 未払費用 24,000
売掛金 180,000 借入金 300,000
商品 120,000 資本金 500,000
消耗品 10,000 繰越利益剰余金 80,000
前払保険料 24,000
備品 300,000
備品減価償却累計額 △60,000
合計 1,064,000 合計 1,064,000

流動・固定の判断

貸借対照表では、問題で指定された表示区分に従います。一般的には、通常の営業循環に含まれる売掛金・商品・買掛金などを流動項目とし、それ以外の項目は決算日の翌日から1年以内かどうかを基準に判断します。

区分 このケースの例
流動資産 現金、普通預金、売掛金、商品、消耗品、前払保険料
固定資産 備品、備品減価償却累計額
流動負債 買掛金、未払費用、短期返済予定の借入金など
固定負債 返済期限が長期の借入金など

借入金の流動・固定区分は、問題文に示された返済期限や表示指示を確認します。

控除科目の表示

備品減価償却累計額は負債ではありません。備品の取得原価から差し引く評価勘定です。

備品帳簿価額=備品300,000円−減価償却累計額60,000円=240,000円

貸倒引当金も、売掛金などから控除して表示する科目です。

決算整理との接続

決算整理 P/Lへの影響 B/Sへの影響
減価償却 減価償却費 減価償却累計額
保険料の繰延べ 当期保険料を減らす 前払保険料
費用の見越し 当期費用を増やす 未払費用
期末商品 売上原価を計算 商品

一つの決算整理がP/LとB/Sの両方へ影響する場合があります。

よくある誤り

誤り1:減価償却累計額を負債へ表示する

資産の控除科目です。備品から差し引きます。

誤り2:前払保険料を費用へ載せる

翌期に対応する部分は資産としてB/Sへ表示します。

誤り3:未払費用を費用だけ計上し、負債を落とす

当期費用と将来の支払義務を同時に記録します。

誤り4:期末商品を売上原価とB/Sの両方から除く

期末商品は売上原価から除き、資産としてB/Sへ載せます。

誤り5:当期純利益を無条件で繰越利益剰余金残高とする

期首繰越利益剰余金、配当などの条件を確認します。このケースでは期首0円・配当なしです。

誤り6:借入金を金額だけで流動・固定へ分類する

返済期限や問題の表示指示を確認します。

検算

  • 資産合計:1,064,000円
  • 負債合計:484,000円
  • 純資産合計:580,000円
  • 負債+純資産:1,064,000円

次の13-3「P/L・B/Sのつながりと誤りの見つけ方」で、当期純利益と純資産の接続、全体の検算順序を確認します。


適用年度: 2026年度

最終確認日: 2026年7月19日

主な確認資料: 日本商工会議所「簿記検定試験出題区分表(2022年度適用、2026年度も適用)」「簿記3級サンプル問題」

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