5-2 売上・仕入の処理(掛取引)

商品の種類と決済条件を分けて読む

商品売買の仕訳は、次の2段階で考えると安定します。

  1. 何を買った・売ったかを判断する
  2. 代金をどのように決済したかを判断する

販売目的の商品を買ったなら借方は仕入、商品を販売したなら貸方は売上です。そのうえで、現金・預金・掛け・前払金・クレジットなどから相手科目を決めます。

商品部分の科目と、決済部分の科目を別々に決めるのがコツです。

基本の判断表

取引 商品側 決済側
商品を現金で仕入れた 借方:仕入 貸方:現金
商品を掛けで仕入れた 借方:仕入 貸方:買掛金
商品を現金で売った 貸方:売上 借方:現金
商品を掛けで売った 貸方:売上 借方:売掛金
クレジットカードで販売した 貸方:売上 借方:クレジット売掛金など

売掛金は商品販売によって生じた代金の回収権、買掛金は商品仕入によって生じた代金の支払義務です。備品など商品以外のものを後払いで買った場合は、通常未払金を使います。

掛仕入から支払まで

商品を掛けで仕入れた

商品120,000円を仕入れ、代金は翌月末払いとしました。

借方科目 借方金額 貸方科目 貸方金額
仕入 120,000 買掛金 120,000
  • 商品を取得した:仕入という費用が増える
  • 後で支払う:買掛金という負債が増える

買掛金を普通預金から支払った

借方科目 借方金額 貸方科目 貸方金額
買掛金 120,000 普通預金 120,000

商品をもう一度仕入れたわけではありません。既に計上した支払義務を消す取引なので、借方は買掛金です。

掛売上から回収まで

商品を掛けで販売した

商品180,000円を販売し、代金は翌月末に受け取ることとしました。

借方科目 借方金額 貸方科目 貸方金額
売掛金 180,000 売上 180,000
  • 後で受け取る権利が生じた:売掛金という資産が増える
  • 商品を販売した:売上という収益が増える

売掛金が普通預金へ振り込まれた

借方科目 借方金額 貸方科目 貸方金額
普通預金 180,000 売掛金 180,000

回収時に売上をもう一度記録すると二重計上になります。

複数の決済条件がある場合

商品150,000円を仕入れました。注文時に支払っていた前払金30,000円を充当し、現金20,000円を支払い、残額は掛けとしました。

まず残額を求めます。

150,000円 − 30,000円 − 20,000円 = 100,000円

借方科目 借方金額 貸方科目 貸方金額
仕入 150,000 前払金 30,000
現金 20,000
買掛金 100,000

前払金は、商品を受け取る前に生じていた資産です。商品を受け取った時点でその権利を使うため、貸方で減らします。

クレジット売上

商品100,000円をクレジットカードで販売し、クレジット会社への手数料3%を販売時に差し引いて処理する場合を考えます。

  • 手数料:100,000円 × 3% = 3,000円
  • クレジット売掛金:100,000円 − 3,000円 = 97,000円
借方科目 借方金額 貸方科目 貸方金額
クレジット売掛金 97,000 売上 100,000
支払手数料 3,000

売上は顧客への販売価格100,000円です。手数料を売上から直接差し引かず、費用として分けて記録します。問題文に手数料を処理する時点や使用科目の指定がある場合は、その指示を優先します。

仕訳を作る5ステップ

  1. 販売目的の商品か確認する
  2. 仕入か売上かを決める
  3. 現金・預金・掛け・前払金など決済条件を拾う
  4. 複数の決済手段があれば残額を計算する
  5. 借方合計と貸方合計を一致させる

よくある誤りと原因

誤り 原因 修正方法
掛仕入の貸方を売掛金にする 債権と債務の混同 支払う側は買掛金
売掛金回収時に売上を計上する 販売時と回収時の混同 回収時は売掛金を減らす
前払金を借方に残す 商品受取時の消滅を見落とす 商品受取時は前払金を貸方へ
クレジット手数料を売上から消す 総額の売上と費用を混同 売上と支払手数料を分ける
備品の後払いを買掛金にする 商品取引と商品以外の取引を混同 商品以外は未払金を検討する

自検方法

  • 仕入・売上の金額は商品代金と一致しているか
  • 決済手段の合計は商品代金と一致しているか
  • 回収・支払時に売上や仕入を二重計上していないか
  • 借方合計と貸方合計は一致しているか

掛金の管理やクレジット売掛金の回収は第6章「売掛金・買掛金」へつながります。返品が発生した場合は5-3「返品の処理」で元の取引を取り消す方法を確認します。


適用年度: 2026年度

最終確認日: 2026年7月18日

主な確認資料: 日本商工会議所「簿記検定試験出題区分表」「商業簿記標準・許容勘定科目表」「簿記3級サンプル問題」

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